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神経内科医ちゅり男のブログ

「気ままに、ほどほどに」がモットーのゆるい神経内科医が日々の気づきを書いていきます。ただそれだけですが、よろしく。

『エコノミスト』のハウジングプア特集はなかなか面白かった

金融資産投資、不動産投資を考えているならば、日々の情報収集は欠かせない。

私の場合、ネットニュース(日経、読売など)に加え、経済誌(エコノミスト、ダイヤモンド)を習慣的にチェックするようにしている。

今週の『エコノミスト』のハウジングプア特集はなかなか興味深かったので紹介する。

 

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これからは都心の賃貸住まいという選択肢もあり

記事の中で、これまで日本では自分の家を持って初めて一人前という風習があったが、これからは持ち家思考が減少し、都心の賃貸住まいが増えるのではないかという指摘がった。

個人的にも、都心の賃貸住まいは現代の夫婦共働き、世帯人口の減少(核家族化)の流れに合致するため、今後増えるのはないかと予想している。

 

マイホームを購入するならば20〜30年後も資産価値の保たれやすい所に買う

高度経済成長期に郊外のベッドタウンに住宅を購入した人の大半は、資産価値が激減しているという。

特に、最寄り駅までバスが必要など、交通の利便性が低い所では、モノによっては車一代分の値段まで値下がりしているとのことだ。

今考えれば当たり前といえば当たり前なのだが、30年くらい前にはそういった物件を住宅ローンを組んで購入して一家で済むことがステータスであったということ。

要するに、時代の変化によって、その時に求められる不動産の条件はうつりかわるということだ。

今常識と言われているものが20年後も通用するかどうか分からないところが面白くもあり、危険でもある。

 

20〜30年後の未来が完全に読めないところがマイホーム購入の難しいところ

東京の超一等地、表参道、渋谷などは多くの庶民が手が出せる物件ではなく、実需マーケットではない。そのため、通常の住宅地とは値動きが異なる。

普通の庶民が手を出せる住宅の場合は、20〜30年後も魅力ある土地か、そこに住みたいと思えるかをよく考える必要がある。

要するに、不動産価格も需給関係に影響されるため、今後も継続的に需要がある場所か、人口が大幅に減少するリスクは低い場所か、集客力のある施設がつぶれたりするリスクはないか、などを総合的に検討する。

リニモなどの技術革新も重要な要素だ。名古屋-東京が1時間弱でつながる世の中になった時に、より東京に人が集まる流れになるのか?このあたりは予測が難しい。

 

未来を正確に予測することは不可能だが、最低でも、

・夫婦共働きでも会社までの通勤が容易(door to doorで30分以内が理想)

→必然的に都心の好立地になる

・公共交通機関の便がよい(利用客の多いターミナル駅へのアクセスがよい)

・病院、スーパー、薬局などの生活に必要な施設が近隣にそろっている

・保育園には入られるか?良い公教育を受けられる学区か?

これらの条件は満たす必要があるだろう。

 

建設費の高騰による不動産価格上昇に乗っかるのは危険

建築費が高騰している時期にはマイホームに絶対に手を出してはならない。

購入時の建物代がどれだけ高かろうが、20〜30年もしたらその建物の評価額はほぼゼロに近づくからだ。残るのは土地の資産価値ということになる。

そう考えると、今の東京都心でのオリンピック前の建設ラッシュ、建設費高騰の流れの中で手をだすのは非常に危険といえる。

下手にマイホームに手を出して大怪我するよりも黙って賃貸住まいというのも賢い選択肢かもしれない。

 

まとめ

20〜30年後の世の中の流れを正確に読むのは困難。少なくとも、交通の便がよい都心の好立地物件を購入するようにする。